このとてつもなく狡猾で執念深い、狂った日本人テロリストに対峙しなければならない時、我々に出来る事はほんの僅かだ。
本能に従って警戒を怠らず、感覚を研ぎ澄まし、目を見開いて広く起きている出来事を見渡し、着実に犯人を見極める以外に方法はない。
そして油断は決して許されない。至るところにネットワークが張り巡らされた今の日本の環境は、このテロリストの為にあるも同然だからだ。

元々サイバーテロには、国境もなければ頑健な壁も存在しない。
南極に居ながらにして、ハワイ島の１軒の家を一瞬で丸焼きにすることもできれば、スパイ衛星を乗っ取り、国境を越えてたった一人を追跡・監視する事も、さらには軍事衛星で他国へ攻撃を仕掛ける事も、キーを一つ叩くだけで原子力発電所を爆破することさえ可能なのだ。

それらの事件は、すなわちまき散らされたパズルピースである。
パズルピースは、一つずつを狭い視点でいくら眺めても、糸口は決して見つからない。
広い視野で、全体を俯瞰する目が必要である。

以下は、過去から現在まで、私が知る範囲のサイバーテロ事件の中で、Sの犯行とほぼ断定できるもの、および可能性が高い事件をまとめたものだ。
これらの情報が、僅かでも日本の安全の為と、捜査陣の助けとなる事を心から祈る。

また私の手元にあるSTUXNETに関わる残りの情報は、次の項へまとめておく。

◆サイバーテロ事件リスト：断定可

◎「Emdivi」の“Email感染”は見せかけ

上記、“断定可”の事件リストの記事について、補足しておきたい。

まず一つには、日本年金機構の被害ほか、特に大規模な個人情報漏洩の事件における被害原因は、メールからのウィルス／マルウェア感染であるとされている。 しかし“Email感染”は単なる見せかけに過ぎない。

記事を読むとわかるが、被害を受けた組織は、ある日突如として大量のスパムメールが内部システムの担当者当てに送られてくるようになる。
その大量のスパムの原因そのものが、システム汚染がすでにあった証拠である。

真相は、まず先にシステム汚染がありきで、そのせいでスパムメールが大量に届くようになるのだ。

大量のスパムを送り付ければ、うっかり担当者が開く可能性は格段に上がる。 しかもそれを開いてしまえば、後日調査が行われても「メールから感染した！」と誰もが思い込む。
それを見越し、予めPC内の文字データを盗み、わざわざウィルスを仕込み、盗んだデータを悪用した内容で大量に送り付けることで、ターゲットを騙すのである。

しかし本当の感染経路、つまり“裏口”が意外な場所にすでに作られている。
それを誰にも気づかれないよう、ずっと担保しておく事が最大の目的である。
極めて悪知恵の働くSが最も得意とする、“撒き餌”“疑似餌”の手法の一つだ。

断定する理由は、それを良く知っているからだ。
居宅の何台ものPC上で、何年にも渡って嫌というほど目にした光景である。
それらは新品で、第三者のメールアドレスを一切登録していない状態でも、感染した途端に凄まじい量のスパムが届いていた。

そして感染経路は、電源ケーブルである。インターネットではない。

◎監視システムを真っ先に無効化可

2010年以降、WANから遮断された施設・工場におけるウィルス／マルウェア感染、メディアもLANもない環境下での感染報告などが多数ある。
これらは間違いなく、電源ケーブルが侵入路である。

2015年2月、米国内で発生したガソリンポンプ監視システムへのSTUXNETによる攻撃は、「Guardian AST」と呼ばれる監視システムが真っ先に攻撃された。
先日起きたばかりのANAのサーバーダウン事件も、同様に監視システムが最初に攻撃を受け、その後に本体サーバーがダウンしている。
この手順は、STUXNETを操るS独特のやり方で、常に同じだ。

比べるべきモノは何もないが、私の家で最初に新品PCが攻撃を受けた時と、手口は全く同じである。
真っ先にBIOSを上書きし、次には監視システムであるタスクマネージャを無効化し、電源ケーブル経由で次から次へと別のマシンへ感染を広げていくのだ。

◆可能性が認められる事件

米ホワイトハウスへハッキングするなどという大それた事を、現実にやる人間はそうそういない。 如何に優れたハッキング技術を持っていようが、多少なりと“常識”やポリシーを持ち合わせていれば、手出しなどしない。冷静に考えて、誰であろうと躊躇するはずなのだ。

しかもただのジョークや肝試しではない。
政府関係者の個人情報を実質的に盗み出そうとした。
その目的と考え方は、日本年金機構からあらゆる組織の個人情報を盗み出した時と同じだ。
仮想空間で妄想に溺れ、自分を“偉大なスター”と呼ぶ、狂ったサイコパスであるが故に実行できる、極めて稀な犯罪である。

同時期、他の国の政府機関でもハッキング被害とサイバー攻撃が続発している。
いずれもロシアや中国の犯行との見方があるが、ビットコイン事件と同様、わざわざ痕跡が残されている点が極めて不自然である。
国家的スパイ組織の犯行であれば、すぐにそれと分かるような証拠を残す事自体がおかしい。

そして何より、日本でのサミット開催が決定した後に、それらが集中して起きているのだ。
さらにもう一つ、他国のスパイやテロ犯罪組織による犯行説を否定できる、大きな理由がある。

約７年前の当時、「STUXNET」を使っていたのは間違いなく、この日本人テロリストである。そして「STUXNET」は、未だに誰も手出し出来ない大きな権力であり、強力な兵器だ。
この人物に限っては、他の誰かにその唯一無二の武器を譲り渡す事は、決してあり得ない。
極めて強欲な性格で、組織を作ろうが金に困窮しようが、一旦握ったおもちゃは決して手渡さず、常に自分一人が権力を握り、且つ、誰かが自分の上に立つ事を一切許さないからだ。

すなわち、侵入経路が不明（電源経由）のハッキングで、尚且つ政府機関から組織の情報を盗むような大胆不敵なサイバーテロは、この人物以外に、実行する事自体が不可能である。

「日本には、そこまで高度な技術を持つハッカーがいるわけがない」
「そこまで凶悪で狂ったテロリストが、この日本に居るわけがない」

この何の根拠もない “祈祷”に似たただの幻想を、日本の警察関係者はいい加減に捨てるべきである。 同時に、嘗て“裕福な家柄”と癒着し、権力に溺れた恥知らずを即刻突き止めるべき義務がある。

日本は、ノーベル賞受賞者を何人も送り出し、かのテロリスト麻原を産んだ国なのだ。
むしろ、至上最悪のハッカーで、飛びぬけてワル知恵の働く、狡猾且つ傲慢な真のサイバーテロリストが、生れて当然の国だと考えて然るべきである。

しかも目の前には、世界に類を見ないほどの凄まじいネットワーク被害が展開している。
日本はすでに、世界全体の6割以上を占めるまでの携帯電話のマルウェア感染率を誇り、Webコンテンツ改ざんと、STUXNETによる破壊と感染被害は日々急増する一方なのだ。

それらの悪意の種を、留まる事なく作り続けている人間は、確かにこの日本の東京に隠れている。 そう考える事こそ妥当であり、それ故に世界一を誇るまでの凄まじい被害の実態があるのだ。